【最新】BtoBに強い営業代行会社20選！各企業の特徴・料金形態や選定基準を解説

BtoB営業は受注までの期間が長いことや単価が高いことから、難易度の高い営業です。

そのため、営業が難航してしまうケースも少なくありません。そのようなときは、営業のプロである営業代行会社への依頼がおすすめです。
本記事では、

• BtoBに強い営業代行会社20社
• BtoBの営業代行を導入する際のメリット
• BtoBの営業代行会社を選定する際の基準

について解説します。

また、営業代行へ依頼する際の料金形態についても解説しているため、導入を検討する方は参考にしてください。

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BtoBに強い営業代行会社20選

本章ではBtoBに強い営業代行会社を20社ピックアップして紹介しています。各社が持つさまざまな強みや経験を紹介しているため、代行会社を選ぶ際の参考にしてください。

また、代行できる範囲や扱える商材も代行会社によって異なります。ぜひ自社の商材や代行したい内容と照らし合わせながらお読みください。

株式会社ネオキャリア

株式会社ネオキャリアは、ネオキャリアグループとして約20年の豊富な営業活動実績を持つ会社です。顧客リストは企業ごとにカスタマイズ可能で、依頼から10日ほどで運用開始できるため、すぐに導入したい企業へも柔軟に対応できます。
また、リスト会社と提携しているため、各社に合ったリストの提案も可能です。リストが不足している場合でも問題なく依頼できます。

スマートキャンプ株式会社

スマートキャンプ株式会社は、インサイドセールス代行サービス「BALES」を提供する会社です。新規開拓はもちろん、休眠顧客の掘り起こしや既存顧客のフォローなど、インサイドセールス支援に特化しています。

株式会社ナレッジプラス

株式会社ナレッジプラスは、大手・上場企業への営業に特化した営業代行会社です。とくに役員クラスの決裁権をもった相手へのアプローチ・商談設定を得意としています。業界経験は20年以上、サポート実績は700を超える豊富な実績が強みです。

株式会社アイランド・ブレイン

株式会社アイランド・ブレインは、20年の業界歴の中で累計90,000件以上の商談実績があります。アポイント取得までの「初期アプローチ」に特化し、確度の高いアポイント取得が得意です。成約率の平均は15〜20%を維持しています。

株式会社ambient

株式会社ambientは、少数精鋭のコールセンターで質の高いアポイント取得を得意とする代行会社です。アプローチの過程で万が一アポイントに繋がらなかった場合でも、商談化する可能性がある顧客の共有を行ってくれます。

株式会社エグゼクティブ

株式会社エグゼクティブはBtoB営業に特化し、テレアポから商談の代行まで幅広く依頼可能です。累計1,000社以上の豊富なサポート実績を持ち、無形商材をはじめとする説明が難しい商材や高単価商材を得意としています。

アズ株式会社

アズ株式会社は、累計2,200社以上の営業に携わった経験をもとに、業種ごとのトークスクリプトを完備しています。新規アポの獲得から休眠顧客の掘り起こしも可能なため、自社リストのうち長い期間アプローチできていないリストがある場合にもおすすめです。

株式会社コンフィデンス

株式会社コンフィデンスは、事業戦略の考案やマーケティングの課題解決を得意とする代行会社です。BtoB営業を専門に27年間多くの企業をサポートしており、代行は各企業専任制で行われるため、1社にフルコミットしてくれます。

株式会社スタジアム

株式会社スタジアムは、IT商材を扱うBtoB営業に特化した営業代行サービスを提供しています。SaaS営業の代行は全体の86.7%を占めており、SaaS系の商材やWebサービスを扱うノウハウが豊富です。

ビーモーション株式会社

ビーモーション株式会社はBtoB営業を得意とする会社で、30年を超える豊富な営業実績を持ちます。新規顧客の開拓や休眠顧客の掘り起こし、また代理店への訪問営業など、幅広い分野で営業支援が可能です。

株式会社WEBY

株式会社WEBYは、営業代行サービス「TORUDE」を提供しています。ただアポイントを取得するだけでなく、成約を見越した確度の高いアポイントが獲得できることが強みです。とくにオンライン営業やWeb業界に自信を持っています。

株式会社セカツク

株式会社セカツクは、インサイドセールスおよびフィールドセールスに特化したBtoB営業支援サービスの提供を行っています。累計1,000社を超える支援実績から、各社の商材に合った人員配置とアプローチ方法で、確度の高いアポイント獲得が可能です。

ブリッジインターナショナル株式会社

ブリッジインターナショナル株式会社はBtoB営業に強みを持ち、営業代行だけでなくシステム構築や研修を通した人材育成まで幅広い分野のサポートが可能です。マイクロソフトやマネーフォワードなど、有名企業への導入実績もあります。

株式会社CEREBRIX

株式会社CEREBRIXは、25年を超える営業代行経験から培った「顧客開拓メソッド」により、導入企業の営業課題を解決しています。取引実績は累計1,200社、約12,000以上のサービスを提供しており、導入企業に合ったアプローチ方法の確立が可能です。

株式会社ウィルオブ・ワーク

株式会社ウィルオブ・ワークはBtoBに特化した営業代行サービスを提供する会社で、導入企業が抱える営業の課題に合わせた専門チームを構築可能です。業界を問わず全国で営業が可能で、取引実績は4,900社を越えています。

カクトク株式会社

カクトク株式会社は、営業代行のマッチングプラットフォーム「kakutoku」を運営しています。kakutokuには12,000 名以上のフリーランス営業マンや600 以上の営業代行会社が登録されており、各社に合った人材でチームを構成可能です。東証一部上場企業から外資系企業、スタートアップ企業まで、IT業界を中心として幅広く導入された実績を持ちます。

株式会社soraプロジェクト

株式会社soraプロジェクトは、16年間の豊富な営業代行実績を持つ会社です。130万コールを超える法人データを持っていることが大きな強みで、導入企業の商材に合った市場や業界の発掘に貢献します。

SALES ROBOTICS株式会社

SALES ROBOTICS株式会社は、1000社を超えるインサイドセールスの支援実績を持っています。営業戦略の設計・実行・改善まで全ての工程をサポート可能なため、初めてインサイドセールスを導入する企業でも安心のサポート体制です。

株式会社ジャパンプ

株式会社ジャパンプは、ITや人材、飲食や広告など幅広い業界の営業支援が可能です。また新規事業の立ち上げを得意としており、立ち上げの事例は50を超えています。営業代行だけでなく、新規事業による企業規模や売上の拡大を狙う企業にとって強い味方です。

コミットメント株式会社

コミットメント株式会社は、リスト作成やアポイント取得、クロージングまでの全工程を代行可能です。さらに実績豊富なコピーライターが作成するトークスクリプトの提供も可能なため、アポイント取得率の向上に貢献してくれます。

営業代行とは

営業代行とは、営業活動の一部もしくは全工程を外部に委託することです。営業代行専門の会社は、さまざまな業界やサービスに携わった経験から、導入企業に合った営業手法を考案してくれます。
また、代行できる範囲は会社によって異なり、一部の工程に特化していたり、アポイント取得からクロージングまでサポートできたりと多種多様です。はじめて営業代行会社に委託をする際は、自社の予算や希望の代行範囲を総合的に判断し、契約をしましょう。

BtoBの営業代行の特長

本章ではBtoB営業代行の主な特長について解説します。BtoB営業を専門の代行会社へ依頼するメリットは、様々な営業課題を解決できることです。
例えば、自社のリソースに課題がある場合は、営業代行を導入すれば解決ができます。採用活動をしたり社内で人員を調整したりするよりも、短時間かつ低予算で解決可能です。現在営業に関する課題を抱えている方は、ぜひ本章の内容と照らし合わせて営業代行への依頼を検討してみましょう。

特長その1：新規開拓の推進

営業代行の導入は、営業先の新規開拓ができる可能性があります。営業代行会社には様々な経歴を持つ営業マンが在籍しており、豊富な人脈や営業ノウハウを持っているケースが多いです。特定の営業マンしか持っていないような独自の営業ルートがある担当者であれば、今まで接点がなかった新たな顧客にアプローチできる可能性があります。

上記のように、営業代行の導入によって今までアプローチできなかった企業との営業ルートが開けるケースも少なくないため、メリットのひとつとして覚えておきましょう。

特長その2：リソース不足の解消

営業代行は、リソース不足に悩む企業におすすめです。自社のリソースが不足している場合は、新しく採用を進めるか、社内の人員配置を考え直すか検討しなければなりません。採用を進めるとなると費用もかかり、また採用に関わるリソースも割かなければならず、さらに問題が深刻化する可能性があります。

そのようなときは、営業代行の導入によって経験豊富な営業マンを確保することで、リソース不足の解消が可能です。

また、採用を始めるよりも時間をかけずに営業活動をスタートできるため、機会損失の防止にもつながります。以下記事ではリソース不足に悩む企業へ向けた解決策を紹介してるため、ぜひ参考にしてください。
»営業の人手不足解消のための実践ガイド

特長その3：営業コストの削減

営業代行の導入は、営業コストの削減が可能です。例えば自社で新たに営業部門を設置するとなると、人件費に加えて設備投資もしなければなりません。部門の新設には多くのコストがかかり、また会社にも予算があるため、場合によっては新設ができない可能性もあります。

営業代行の利用にはもちろん料金がかかりますが、部門を新設した際にかかる人件費・設備投資などと比較すると、大幅なコストカットが可能です。営業人員を確保したいものの予算の関係で拡大が難しい場合は、営業代行に依頼しましょう。

特長その4：自社社員がコア業務へ専念

営業代行の導入を行うと、自社社員がコア業務に専念できます。コア業務とは事業の根幹を担う部分で、利益に直結する重要な業務です。リソースが不足していると1人あたりの業務負担が増え、利益に直結しないノンコア業務にも時間を割かなければならず、コア業務への専念が難しくなります。

上記のケースでは、コア業務とノンコア業務で営業のプロセスを切り分け、ノンコア業務を代行会社へ依頼することで解決可能です。自社の社員がノンコア業務に携わる必要がなくなるため、コア業務に専念できます。

BtoBの営業代行を導入するデメリット

本章では、BtoBの営業代行を導入するデメリットを解説します。営業代行は自社のリソースが確保できるため非常に便利な施策ですが、営業活動を委託してしまうことから、ノウハウが蓄積されない点がデメリットです。また業務の委託にあたっては情報提供をする必要もあり、少なからず情報漏洩のリスクもあります。以下の章ではデメリットの紹介に加え、解決策も解説していますので、参考にしてください。

デメリットその1：ノウハウが蓄積されにくい

営業代行は、自社に営業のノウハウが蓄積されにくい手法です。他社に営業の一部または全部を依頼するため、営業活動が見えなくなってしまいます。ノウハウが蓄積されないと会社が成長せず、最悪の場合は代行会社がいないと営業が成り立たなくなる可能性もあり危険です。代行会社への依頼は、将来的には自走することを忘れずに行わなければなりません。

解決策は、日次のレポートやミーティングなど、定期的な情報共有を行ってくれるような代行会社を選ぶことです。営業活動によって得たデータを共有してもらう場面があれば、ノウハウの共有もでき、自社の成長につながります。

デメリットその2：情報漏洩のリスクがある

営業代行の利用には、自社の顧客データを提供する場面があるため、少なからず情報漏洩のリスクがあります。万が一代行会社の情報管理方法に問題があり、情報が漏れてしまった場合、クライアントの信用は失墜するでしょう。情報漏洩は営業を行う以前の問題であり、徹底して守らなければなりません。

解決策は、営業代行会社の情報保護に対する姿勢を確認することです。例えばプライバシーマーク取得の有無など、情報管理を徹底している証拠があれば、安心して依頼できます。プライバシーマークはホームページに記載がある場合がほとんどのため、事前に確認しておきましょう。

デメリットその3：導入には費用がかかる

営業代行には必ず外注費用がかかり、料金形態によっては予算をオーバーするリスクがあります。まずは自社の予算を把握し、最適な料金形態を提供する営業代行会社を見つけましょう。

解決策は、予算に応じて報酬額を調整できるかどうかを確認することです。営業代行会社との打ち合わせの際は、自社の予算を必ず伝え、予算内でどれほどの成果が期待できるのかを確認しましょう。

営業代行のメリット・デメリットについてさらに詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。

»営業アウトソーシング(営業代行)とは？費用やメリットデメリットを解説

BtoB営業代行の主な料金形態

BtoB営業代行の主な料金形態および金額の違いは以下の3つです。

各料金形態ごとに特徴が分かれているため、自社の予算と照らし合わせて最適な料金形態を見つけてください。

固定報酬型

固定報酬型は、報酬額が一定の料金形態です。どれだけ成果が上がっても報酬額が変わらないメリットがありますが、万が一成果が0だった場合でも費用がかかってしまいます。代行会社が得意とする業界・商材と、自社商材を比較し、成果が担保されると判断できる代行会社へ依頼しましょう。毎月かけられる予算が決まっている企業の場合は、固定報酬型の方が予算の見通しがつきやすくおすすめです。

成果報酬型

成果報酬型は、成果に応じて料金が変動する料金形態です。固定報酬型と比較すると、万が一成果が出ない場合は費用がかからずに済みますが、予想以上の成果が出た場合に予算をオーバーする可能性があります。また、気を付けなくてはならないのが、成果報酬型にした場合、代行会社もビジネスですので商談獲得をしやすい案件が優先されるということです。もし自社商材の商談獲得の難易度が高い場合は、じつはまったく稼働していなかった、ということにもなりかねません。

まずは予算オーバーを避けるためにも、金額の上限を決められるかどうかは最低限確認すべきです。

従量課金型

従量課金型は、通話時間や対応した問い合わせ件数に応じて決まる料金形態のことです。代行会社に依頼した業務分しか料金がかからないため、予算内に収めつつ利用できます。毎月のコストが限定されており、予算をオーバーできない企業に向く料金形態です。以下の記事では営業代行の詳しい費用相場や料金形態について解説しているため、料金についてさらに知りたい方は参考にしてください。

»【最新】営業代行の費用相場と料金形態は？見積り依頼のポイントも紹介

BtoBの営業代行会社を選定する際のポイント

BtoBの営業代行会社を選定する際に注目すべきポイントと理由は以下の通りです。

自社と同業界での実績確認や、予算内に収まる料金設定があるか、また代行できる範囲など、自社に合う代行会社を見つけるために確認すべき点は多いです。本章を通して代行会社選定のポイントを押さえ、自社に適した代行会社を選んでください。

基準その１：実績があるか

営業代行への依頼は成果を期待するものであり、実績確認は必須です。

とくに自社と同業種の実績や、自社が解決したい悩みを解決してくれるかは事前に確認しておきましょう。実績があっても、自社と全く異なる商材の場合、成果が期待できない可能性があります。費用対効果を悪化させる要因になるため、成果が期待できる代行会社への投資を行いましょう。

また、自社に合う代行会社を見つけるには、自社サービス・営業形態・最終的な目標を洗い出しておく必要があります。打ち合わせの段階で自社を深掘りできていないと、代行会社も最適なプランの提案ができません。洗い出しが難しい場合は、代行会社へ相談してみましょう。

基準その２：自社の予算に収まるか

営業代行会社の選定は、自社の予算内に収まる料金プランがあるかも確認すべきです。営業代行の導入によって多くの成果が出せても、予算を大幅に超えてしまうと、自社の利益を圧迫してしまいます。打ち合わせの際は自社の予算を伝え、予算内に収まる範囲で目標値が達成できるかを相談しましょう。

また料金形態を見比べた時に、安さだけに注目することは避けてください。自社の課題がテレアポにあるのか、またはインサイドセールスにあるのかによって依頼する内容が異なるため、料金の相場も変わります。まずは自社の課題を洗い出し、その課題を解決してくれる代行会社に営業を依頼することが、自社の成長につながるのです。
テレアポとインサイドセールスの違いについては以下の記事で詳しく解説しているため、参考にしてください。

≫インサイドセールスとテレアポの違いとは？インサイドセールスを検討するべき企業や導入メリットを紹介

基準その３：どこまでの業務を代行できるか

営業代行会社への依頼は、どこまでの業務が代行できるのかも確認しましょう。例えばクロージングまで担当して欲しい場合でも、アポイント取得までしか対応していない企業に依頼してしまうと希望の範囲を依頼できません。せっかく依頼しても、自社の課題解決には至らない結果となってしまいます。自社が代行してほしい範囲と、代行会社の業務範囲は必ず一致させましょう。また今後依頼範囲が拡大する可能性をふまえると、あらかじめ範囲の広い企業に依頼をしておくのもひとつの手です。

基準その４：自社の課題に寄り添って、提案をしてくれる代行会社か

代行会社もビジネスですから、先に述べたように成果が出ない成果報酬型の案件は回しませんし、商談難易度が高い代行業務等は費用も高額になるなど往々にしてあります。ただし、重要なのはきちんと課題を理解して、その課題解決のために伴走してくれる会社なのか、担当者なのかということです。発注企業としては自社の貴重な予算を割いてでも解決したい課題のはずですから、もちろんそれ相応の予算は確保しなければなりません。用意する費用が求める成果に見合わない場合は、予算も消化し成果も見込めないという恐ろしい結果になりかねません。しかし、どちらにせよ、問い合わせ後の商談で自社の商材紹介で終わる、そのうえで二次商談がないような場合は、再度検討することをおすすめします。きちんと課題にコミットするためには、実データから予測される数値を試算し、提示し、受注率から逆算した数値をお客様と一緒に目線合わせする必要がありますが、それができていない企業だと、稼働して「はい、終わり」になりかねません。その点に注意しましょう。

BtoB営業代行選びの注意点

BtoBの営業代行を選ぶ際は、代行会社とコミュニケーションが取れるかに注目しましょう。営業代行の導入を自社の成長につなげるためには、代行会社と密に連携しながら課題と向き合い、改善を重ねて営業を進めていく必要があります。コミュニケーションが不十分だと期待する効果は得られにくく、方向性を誤る可能性があるため、注意してください。

また、コミュニケーションを取ることは、より早くPDCAのサイクルを回すことにもつながります。現状の把握と改善策の相談を重ねる回数が多いほど、希望の成果に近づきやすいです。任せきりの状態ではなく、コミュニケーションが問題なく取れるような体制があるかに注目しましょう。

BtoB営業とBtoC営業との違い

BtoB営業とBtoC営業の主な違いは以下の通りです。

BtoB営業は企業を相手とするため決裁者にたどり着くまでに時間を要するケースがあり、また成約に至るまでも複数人の許可を必要とするため長い時間がかかります。一方BtoCでは一般消費者がターゲットです。購入の決定をする人間が基本的に1人のため、成約までスピーディーに進むことが特徴です。

BtoBの営業代行会社選びには自社の分析が鍵

BtoBの営業代行会社へ依頼する際は、必ず自社の分析を行って課題を洗い出しておきましょう。課題の把握ができていないと、代行会社に何を依頼すべきかが曖昧なため、自社の課題解決や成長につながりません。もし課題がわからない場合は、営業代行会社に相談してみましょう。

ネオキャリアでは、グループ累計10,000社を超える実績から、各社に合ったプランの提案が可能です。依頼すべきか迷っていたり、自社の分析が進まない場合は、下のオレンジ色のボタンから一度ご相談ください。