【最新】BtoBに強いテレアポ代行会社厳選6選と選び方のポイント

テレアポの中でも特性が異なるBtoB向けとBtoC向け。
BtoC向けを得意とするテレアポ代行会社に委託すると、こんなずじゃなかった…という結果になることも。
この記事ではBtoB向けテレアポ代行会社の失敗しない選び方のポイントと、BtoBに強い代行会社6社をご紹介します。

BtoBに強いテレアポ代行会社をお探しの方へ

株式会社ネオキャリアの「テレアポ代行」は、約10,000社以上※の実績と豊富なノウハウで質の高いテレアポ業務を代行します。

テレアポのプロが、成果につながるコールリストの作成、トークスクリプトの作成を含めご対応します。お気軽にお問い合わせください。
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BtoBのテレアポ代行とは？

BtoBのテレアポ代行とは、商談に至るテレアポを代行会社に委託する営業アウトソーシングの1種です。
テレアポにはBtoC(個人向け)、BtoB(法人向け)とありますが、この２つには大きな違いがあります。

BtoBのテレアポの特性

キーマンに繋いでもらうための受付突破が必要

電話口にすぐターゲットとするキーマンが出ないという点もBtoBテレアポの特徴です。
まずは受付からキーマンとなる人物へ電話をつないでもらえないと話が始まりませんが、キーマンの部署名や名前がわからない新規テレアポの場合は特に難易度が上がります。

ビジネスマナーは必須

BtoBテレアポはBtoCテレアポ以上に言葉遣いが重視されます。
基本的なマナーができていないと、話を聞いてもらえず電話を切られる可能性が高くなります。
先方の言っていることを理解しながら一方的にならないように話し、正しい丁寧語を使うことが必要です。

対象リストに複数回荷電できる

個人向けテレアポの場合、1度荷電して断られると着信拒否をされる、出てもらえないなどリストが使えなくなることが多いですが、BtoBの場合受付担当など誰かしら電話には出ます。
1度断られても間を開ければ再アタックが可能なので、リストの枯渇スピードはBtoCよりも比較的遅くなります。

ある程度の業界の専門知識が必要

BtoCテレアポの場合、商品知識があればアピールすることはできますが、BtoBの場合は商品知識はもちろん、荷電先企業の課題感や業界の動向などを理解した上でないとアポ取得が厳しい場合があります。

【BtoBとBtoCテレアポの比較表】

BtoBに強いテレアポ代行会社とは？

先に述べたようなBtoBテレアポの特性を理解し、商品に合った最適なアプローチ方法を考え実践してくれるのがBtoBに強いテレアポ代行会社です。
BtoCを得意とするテレアポ代行会社に委託しても思うような成果が出ないのはこの違いを理解していないためです。

BtoBに強いテレアポ代行会社6選

ここからはBtoBに強いテレアポ代行会社をご紹介します。
各社強みや特徴があるので、代行会社選びの参考にしてください。

1.豊富な実績、構築担当が手厚くサポートする「ネオキャリア」

人材サービスでおなじみのネオキャリア。
約20年の営業活動で培ったノウハウと、国内最大級の約3,000社以上の取引実績から生まれた豊富な業務経験が魅力。
構築担当が専属のプロジェクトチームを立ち上げてサポートするのも特徴の1つ。
トークスクリプトは作成後も継続的にPDCAを回し改善します。

2.最短3日で開始可能！プライバシーマーク取得で安心な「ambient」

特にIT・WEB業界に強いBtoBテレアポ代行会社。
業界知識のある専任女性スタッフが担当するため、専門知識が必要な商材のテレアポもスムーズに対応可能。

3.独自の高速PDCAで成果を最大化する「SORAプロジェクト」

アポ率や見込み客など、コール内容のみでなく詳しいレポートも提供。
レポートを基に独自の高速PDCAでアポ取得の効率を最大化します。

4.商談に結び付くアポ獲得に注力する「株式会社シルバーライニング」

最適なアタックリストの作成、スクリプト作成も対応。
質の悪いアポイントはカウントしないなど、商談に結び付くアポイント獲得を目指します。

実績・導入企業IT・WEB業界など

5.毎月5社限定の「株式会社コミットメントホールディングス」

高い品質を維持するために、毎月5社しか受けないため必要とされる数と質を担保したアポ取得が可能。
また、アポイントが取れたコールの会話内容を録音して提供してもらえるため営業活動に活かすことができます。

6.新規事業専門テレアポ代行サービス「Comrades Incubate」

新規事業に特化したテレアポ代行サービス。
テレアポだけにとどまらず、営業活動全般のコンサルティングも対応可能。

テレアポ代行会社に委託できる主なコール種別

BtoBで委託できるテレアポは主に以下4種類あります。

1.アウトバンドコール

典型的なテレアポといわれるコールです。ターゲットとなる荷電企業リストに対して荷電しアポイントを獲得します。
荷電企業リストがない場合はリスト作成から依頼できます。

2.インバウンドコール

お問い合わせや注文受付など、顧客からかかってくるコールに対応します。
近年では新型コロナウィルスの影響でテレワークが広まった背景から、代表電話の対応代行なども増えているようです。

3.休眠掘り起し

過去失注顧客や、過去名刺交換した顧客リストに対して荷電を行います。
荷電対象となるリスト数が少なすぎる場合は受けてもらえない代行会社もありますので注意が必要です。

4.フォローコール

セミナーに参加した企業や、DMを送付した企業に対してフォローコールを行います。
フォローコールは荷電タイミングが非常に大切になります。

BtoBテレアポ代行の業務プロセス

テレアポ代行会社は、基本的に荷電に至るまでの業務も含めて依頼可能です。
業務によっては追加料金が必要な会社もあります。

1.リスト作成

ターゲットとなる荷電リストを作成します。
リストの作成方法は様々です。近年ではAIを使って最適なリストを作成する会社もあるようです。
また、専用のツールを使い無料で提供してくれるところもあります。

2.トークスクリプト作成

コールする際のトークスクリプトを作成します。
スクリプトは最初に作ったものを変えずに荷電する会社と、状況に応じて改善を加えてくれる会社があります。

3.レポート作成

コールの進捗を報告するためにレポートを作成します。
形式は様々で、Excel形式で1日1回メール送付や、ツールでリアルタイムに見られるという会社もあります。

BtoBのテレアポを代行会社に依頼するメリット

BtoBのテレアポを代行会社に依頼するメリットは多数あります。

1.コスト削減できる

スキルのある営業人員を自社で採用するためには採用活動費や人件費がかかりますが、テレアポ代行会社に委託することでコスト削減ができます。
成果報酬型や月額固定型など、ニーズに合った料金形態を選ぶこともできます。

2.必要な時に必要なだけ依頼可能

休眠掘り起しリストが溜まってきたから、新規事業を立ち上げるためすぐに始めたい、など必要な時に必要なだけ依頼が可能です。
依頼から3日程度で開始できる会社もあります。

3.荷電リスト作成から依頼できる

アポイント取得の確率を上げるためには、荷電リストの質も非常に重要です。
テレアポ代行には商材に合ったターゲットリストの選定から依頼できる会社もあります。
リストがない、商品のターゲットとなる業界や企業規模などが明確ではないなどの場合は荷電リスト作成から荷電までワンストップで依頼できます。

4.ノウハウが得られる

代行会社によりますが、豊富なノウハウを活かして作成されたトークスクリプトの共有や、コール結果のフィードバックを行ってくれるところもあります。
その場合は今後の自社の営業活動に活かすことができます。

BtoBのテレアポ代行会社の選び方

多数あるテレアポ代行会社の中から、どの会社を選べばいいのかわからなくなりますよね。
代行会社を選定する際のポイントをまとめましたのでぜひ参考にしてみてください。

1.業務範囲

リスト作成からしてくれるのか、コールのみかなど、委託したい業務に対応している代行会社を選ぶようにしましょう。

2.得意業界・商材

IT・Web業界の実績が多いなど得意業界や商材がある代行会社もあります。
同業界の実績が豊富な代行会社はより成果が見込めるでしょう。

3.料金形態・料金

テレアポ代行会社の料金形態は主に3つあります。
自社の商材のアポ難易度に対しての費用対効果と、数だけではなく質を担保したテレアポを実施してもらえそうかという点を見ましょう。

成果報酬型

アポが1件とれるたびに費用が発生します。初期費用がかかるタイプとかからない完全成功報酬型があります。
1アポイント当たりの費用相場は平均費用相場は10,000円〜15,000円程度です。
格安の代行会社もありますが、アポの質が担保できない可能性があるので注意が必要です。

メリット

初期費用が必要ないため始めやすいのが特徴です。
また、アポが取れない場合は何件荷電してもコストがかからないため、アポ取得難易度が高い商材(知名度のない新規商材など)には適しているでしょう。

デメリット

逆に、アポ取得の難易度が低い(アポ取得率が高い)商材の場合はコール課金型よりも最終的な費用が高くなる場合もあります。
また、コールが完了しないと費用が確定しないためその点もデメリットといえます。

コール課金型

コール(電話)をした回数に応じて費用が発生します。
荷電の回数は1リストに対して2回ずつ荷電、1回ずつ荷電など事前に条件を決めて行います。
1コール当たりの相場は150円～300円程度です。

メリット

あらかじめ費用が決まっているので成果報酬型のように思ったよりも費用が掛かった、ということがありません。

デメリット

決められたリストに確実に荷電はしてもらえますが、アポ取得は保証されません。
商材の特徴や知名度によりアポ取得難易度が高い商材は、思うような成果が出ない場合もあります。

月額固定型

荷電に対応するコール人員数(席数)に応じて費用が決まります。
広くマーケティングのコンサルティングを含め行う会社もあります。
基本的には固定メンバーが担当し、結果分析なども手厚く行ってくれることが多いため、継続的に成果を出したい場合などに向いています。

4.業務構築担当の有無

コール担当とは別に、テレアポ業務の全体構築を行うマネージャーのような担当がいるかどうかを確認しましょう。
業務構築担当がいるのといないのとでは、商材理解、トークスクリプトの質、コール担当の管理面などで差が出るためです。

5.テレアポ担当の質

実際にテレアポを行う担当が、営業のプロなのか、アルバイトなのかは非常に重要です。
きちんと教育を受けた、営業のプロが担当する代行会社を選ぶようにしましょう。
成果に関わるだけでなく、BtoBのテレアポの場合は企業イメージを損ねるリスクもあります。

6.トークスクリプト

トークスクリプトを作成してくれるか、有料か無料化かをチェックしましょう。
進捗が思わしくない場合改善してくれる会社がベストです。

7.セキュリティ

顧客リストを提供する場合、情報漏洩のリスクがあります。
プライバシーマークを取得している、代行会社と従業員(コール担当)との間で秘密保持契約の締結を行っている会社であればなお安心です。

8.スピード

急ぎでコールを開始したい場合は、依頼から何日で開始できるかも重要です。
一方であまりに早く開始すると商材理解やスクリプトの精度が低いままコールをすることになり、成果が見込めなくなるため10日程度はあるとよいでしょう。

9.レポーティングの有無

荷電中の進捗報告は報告だけでなく、改善要望も出せるかどうかを確認しましょう。
さらに荷電終了後の結果レポーティングもあれば今後の自社での営業活動に活かすことができます。

10.実績

自社商材と同業界の企業実績があるか、企業規模はどれくらいかなどを確認しましょう。
同業界の実績が多い場合はノウハウがあるためスムーズに代行を依頼できる可能性が高いでしょう。
また、有名企業の実績がある代行会社はセキュリティ面でも信頼できます。

まとめ

本記事ではBtoBに強いテレアポ代行会社6社をご紹介しました。
他にも多くの代行会社がありますので、選び方のポイントも参考にしながらニーズに合った代行会社選びをしてみてはいかがでしょうか。

より多くのテレアポ代行会社を比較したいという場合は以下記事も参考にしてください。
【最新】テレアポ代行12社を料金形態別に徹底比較！失敗しない比較ポイントも紹介

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