コンサルティングとアウトソーシングは、サービス内容にどのような違いがあるのかご存じでしょうか？両者はどちらも会社に有益な効果をもたらすサービスですが、コンサルティングは業務改善への提案のみ、アウトソーシングは人事や経理など間接業務の外部委託のみと、できることが限られています。どちらのサービスも効率的に取り入れたいのであれば、コンサルティングを兼ねたアウトソーシングサービスを導入してみましょう。

今回は、コンサルティングとアウトソーシングの相違点だけでなく、サービス導入時のメリットと注意点を解説していきます。会社の業績をより効率的に伸ばしたいとお考えの方は、ぜひ参考にしてください。

コンサルティングとアウトソーシングの違い

コンサルティングとアウトソーシングは、お互いに会社へいい影響をもたらすサービス事業ですが、その役割は以下のようにまったく異なります。

・コンサルティング：社内のあらゆる事業の最適化や問題解決のための提案をしてくれるサービス。ただし、実際の業務は社内リソースを使用。

・アウトソーシング：人事や経理といったノンコア事業の実務を外部に委託できるサービス。ただし、コア事業は対象外。

この違いを把握しておかなければ、導入したものの思ったような結果が出なかった、ということになりますので、まずは自社にとってどちらのサービスを導入すべきなのか考えてみましょう。

コンサルティングを兼ねたアウトソーシングサービスとは？

コンサルティングとアウトソーシングの業務内容はまったく異なりますが、近年、これらを合体させた新しいアウトソーシングサービスが普及しつつあります。

コンサルティングを兼ねたアウトソーシングサービスは、外部企業へノンコア業務を委託しつつ改善点の提案も依頼できるため、導入すると、より一層会社にとってプラスの効果が高まるのです。

ここでは、コンサルティングを兼ねたアウトソーシングのメリットと注意点について解説していきましょう。

コンサルティングを兼ねたアウトソーシングサービスのメリット

コンサルティングを兼ねたアウトソーシングサービスを利用すると、以下のようなメリットが得られます。

• 他社のノウハウと比較できる
• ノンコア事業の最適化による収益アップ
• フロー確立による研修コストの削減

他社のノウハウと比較できる

これまで実施してきた自社のフローとコンサルティングで提案された方法を照らし合わせることで、事業の改善が図れます。また、他社のノウハウを知ることで、視野を広げることも可能です。

ノンコア事業の最適化による収益アップ

ノンコア事業を外部の専門機関へ委託することにより、人員配置や業務内容を最適化できます。これにより、社員はコア事業へより集中できるようになりますし、ノンコア事業もプロによる最適化がおこなわれるため、結果的に会社の収益アップへつながるのです。

フロー確立による研修コストの削減

コンサルティングで最適なフローが見える化されると最短ルートで研修を終えられるため、研修コストが削減できます。また、無駄を省いた質の高い研修をおこなうことで、優秀な人材も育ちやすくなるのです。

コンサルティングを兼ねたアウトソーシングサービスの注意点

コンサルティングを兼ねたアウトソーシングサービスは、企業にとって非常にメリットの高いサービスです。ただし、導入する際は、以下の点に注意が必要です。

• 従来の方法が最適解だった可能性を考慮する必要がある
• ノンコア事業の改善に限られる

従来の方法が最適解だった可能性を考慮する必要がある

コンサルティングによる提案内容が会社にとって、絶対最適であるとは限りません。中には従来の方法が適していたという場合もありますので、提案を受けた際は、従来の方法と提案内容を精査し、どちらが会社にとって最適なのかを考えましょう。

ノンコア事業の改善に限られる

アウトソーシングサービスを利用して委託できる業務は、間接部門で取り扱う人事や経理などのノンコア事業に限られます。営業や販売といったコア事業に関してはアウトソーシングを依頼できません。コア事業をアウトソーシングする場合は、深く事業を理解した上でアドバイスをくれる専門のコンサルティングへ依頼するほうが安全でしょう。

まとめ

コンサルティングとアウトソーシングサービスの違いは、以下のとおりです。

コンサルティング：業務改善や会社の問題を解決するための提案を行う
アウトソーシングサービス：ノンコア事業の業務を外部の専門機関へ委託する

どちらのサービスも、会社にとって有益な効果をもたらすことができますが、近年ではどちらのサービスも同時に利用できるコンサルティングを兼ねたアウトソーシングサービスの導入が普及しています。導入することで企業の利益アップやコスト削減といったメリットが得られますので、業績をより伸ばしたい企業は、積極的に取り入れてみてはいかがでしょうか。